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不動産購入の流れとは?知っておきたい販売形態や購入時の注意点も解説!

不動産購入

中野 治

筆者 中野 治

宅地建物取引士・住宅ローンアドバイザー®️・古家再生投資プランナー®️・一級建物アドバイザー
20年以上の経験を活かし、住宅購入や不動産、資産運用、ライフプランに関するアドバイスを提供。初めての不動産売却や物件購入、借り換えを検討中の方に寄り添った提案が得意。セミナーやブログを通じて、不動産や資産形成に関する情報を発信中。

不動産を購入したいと思っても、流れを知らないと、何から始めたら良いのかわからないかもしれません。

また、不動産の購入時には、流れ以外にも押さえておくべきポイントがあります。
そこで今回は、不動産の購入を検討されている方に向けて、知っておきたいポイントを解説します。
販売形態と流れ、注意点の3つについて解説しますので、ぜひご参考にしてください。

不動産購入時の流れやポイント①2つの販売形態

不動産購入時の流れやポイント①2つの販売形態

不動産を購入する際に、まず知っておきたいポイントは、販売形態です。
不動産の販売形態は、大きく分けて仲介物件と売主物件があります。
販売形態によって得られるメリットなどが異なるので、違いをしっかりと押さえておくことが大切です。
そこで、それぞれの販売形態の特徴について確認しておきましょう。

不動産購入時に押さえておきたい販売形態1:仲介物件

仲介物件とは、取引において不動産会社が仲介に入る物件のことです。
たとえば、個人の売主と買主が中古マンションを売買する際に不動産会社が仲介に入ると、それは仲介物件になります。
中古マンションだけではなく、中古の一戸建てや土地などでも、個人間で不動産取引をする際は、不動産会社が仲介に入ることが一般的です。
なぜなら、不動産取引は高額であるため、個人でおこなうとリスクが大きいからです。
また、不動産会社が仲介する場合は、契約や住宅ローンに関する手続きなどのサポートがあります。
これらの手続きは煩雑なので、不備やトラブルなどを防ぐためには、サポートを受けたほうが良いでしょう。
ただし、仲介物件を購入する際は、仲介手数料がかかることが注意点です。
仲介手数料とは、仲介物件の売買契約が成立した際に、不動産会社へ支払う報酬です。
法律によって上限金額が定められており、たとえば物件価格が3,000万円の場合は、「3,000万円×3%+6万円+消費税」を上限とした金額を支払います。
つまり、このケースでは最大で105万6,000円を仲介した不動産会社に支払う必要があります。

不動産購入時に押さえておきたい販売形態2:売主物件

売主物件とは、仲介業者をはさまずに売主と直接取引する物件のことです。
ただし、個人の売主と買主が不動産を直接取引することはほぼありません。
売主物件の場合は、売主が不動産会社であることが一般的でしょう。
たとえば、新築マンションや新築一戸建てなどを不動産会社が直接販売しているケースです。
この場合は、仲介手数料が発生しないことが大きなメリットです。
仲介手数料は、高額になる可能性があるので、発生しないと費用を大幅に節約できるでしょう。
ただし、一般的なのは仲介物件であるため、売主物件のみを検討対象にすると選択肢が少なくなります。
そのため、購入したい物件がなかなか見つからない可能性があるでしょう。

不動産購入時の流れやポイント②購入の基本的な流れ

不動産購入時の流れやポイント②購入の基本的な流れ

不動産の販売形態を把握したら、次は購入の基本的な流れを押さえましょう。
不動産購入の手続きは煩雑ですが、基本的な流れを把握していると次にやるべきことがわかり、比較的スムーズに進めることができます。
不動産を購入する際の基本的な流れは、以下のとおりです。

●購入するための準備を整える
●購入を申し込み、住宅ローンの事前審査を受ける
●売買契約を締結する
●住宅ローンを申し込み、契約を締結する
●残金を決済して物件の引き渡しを受ける


どのような手続きをするのか、流れに沿って確認しておきましょう。

手続きの流れ1:購入するための準備

購入に際しておこなう準備は、資金計画を立てることや情報収集、物件の見学や絞り込みです。
予算や条件を決めて希望に近い物件を探し、見学などをして候補を絞ります。
決めておくべき条件は、価格や立地、間取りや周辺環境、物件の築年数などです。

手続きの流れ2:購入の申し込みと住宅ローンの事前審査

買いたい物件が決まったら、購入を申し込みます。
具体的には、不動産購入申込書を提出して、売主へ購入の意思を伝えます。
そして、住宅ローンの事前審査を受けて、必要な金額の借入が可能かどうかを確認しましょう。

手続きの流れ3:売買契約を締結

細かい条件まで売主と合意したら、売買契約を締結します。
宅地建物取引士による重要事項説明があるので、しっかりと確認してから契約を締結しましょう。
なお、売買契約を締結したら、手付金を支払うことが一般的です。
手付金の金額は、物件価格の5~10%ほどが相場です。

手続きの流れ4:住宅ローンの申し込みと契約

売買契約を締結したら、住宅ローンの本審査を申し込みます。
本審査を申し込むと、1〜2週間ほどかけて金融機関や保険会社による審査がおこなわれます。
無事に審査を通過したら、金銭消費貸借契約を結びましょう。

手続きの流れ5:決済と物件の引き渡し

決済とは、購入価格から手付金を引いた金額を支払うことです。
決済が終わると、物件が引き渡されます。
所有権移転登記などの必要な登記を済ませたら、不動産購入の流れは終了です。

不動産購入時の流れやポイント③押さえておきたい注意点

不動産購入時の流れやポイント③押さえておきたい注意点

不動産を購入する際は、注意点を押さえることも大切です。
注意点を押さえておかないと、購入後に困ったり、後悔したりする可能性があります。
不動産購入の流れのなかで、とくに押さえておきたい注意点があるのは、資金計画と物件選び、売買契約締結時です。
どのようなことに注意するべきなのか、具体的に確認しておきましょう。

資金計画を立てる際の注意点

不動産は高額な買い物であり、住宅ローンを利用する場合は、長期間返済が続きます。
そのため、資金計画を立てるときは、無理のない予算と返済プランを考えることが大切です。
また、現時点だけではなく、将来にわたって無理のない内容かどうかも考える必要があります。
たとえば、一戸建ては購入から5年ほどでシロアリ駆除の薬剤散布、10年ほどで外壁塗装などのメンテナンスが必要です。
毎月の支出をギリギリで設定すると、これらの費用の捻出が難しくなってしまうでしょう。
マンションは、月々の修繕積立金が決まっていますが、物価の高騰などにより、将来金額が高くなる可能性があります。
このように、不動産にかかるお金は購入費用だけではないので、将来のランニングコストなどもふまえて、余裕のある資金計画を立てましょう。

物件選びの際の注意点

物件を選ぶときの注意点は、おもに3つです。
1つ目は、候補の物件は曜日や時間帯を変えて複数回見ることです。
平日と休日、昼間と夜間とでは、物件や周辺環境の雰囲気が変わる可能性があります。
2つ目は、耐震性について調べることです。
とくに、1981年6月以前に建てられた物件は、新耐震基準を満たしていない可能性があるので、補強工事の有無などを調べて安全性を確認しましょう。
3つ目は、周辺の災害リスクを把握することです。
周囲に土砂崩れや水害のリスクはどのくらいあるのか、ハザードマップでしっかりと確認しておきましょう。

売買契約締結時の注意点

不動産の売買契約を締結すると、自己都合による解除は簡単にはできません。
契約解除する場合は、支払った手付金を放棄したり、違約金を支払ったりしなくてはなりません。
そのため、売買契約を結ぶ際は、契約書にしっかりと目を通し、問題ないことを確認してから署名と捺印をしましょう。

まとめ

不動産を購入する際に押さえておきたいポイントは、販売形態の違いと基本的な流れ、注意点の3つです。
不動産購入の手続きは煩雑なので、できるだけスムーズに進めるためには、流れを把握しておくと良いでしょう。
購入後に後悔しないためには、資金計画や物件選びなどに関する注意点もしっかりと押さえておきましょう。


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